調整色強まる半導体株、「AIバブル崩壊」は本当か？台湾・韓国データが示す相場の真実（ビジネス＋IT）

調整色強まる半導体株、「AIバブル崩壊」は本当か？台湾・韓国データが示す相場の真実（ビジネス＋IT）

調整色強まる半導体株、「AIバブル崩壊」は本当か？台湾・韓国データが示す相場の真実（ビジネス＋IT） 6月下旬以降、AI・半導体関連株の調整色が強まり、市場では「AIバブル崩壊」を警戒する声も上がり始めている。 果たして現在の株価は実態とかけ離れたバブルなのだろうか。 本稿では、半導体製造の要である台湾・韓国、そして日本の最新の経済指標を定点観測し、足元のデータからAI相場の現在地と今後の行方、そして警戒すべきサインを、第一ライフ資産運用研究所 主席エコノミスト 藤代氏が多角的に探っていく。 【画像付き記事全文はこちら】 AI半導体相場を牽引するのは誰？ 勝敗を分ける“2つの企業群” 6月下旬頃からAI・半導体関連株の上昇が一服し、7月入り後に調整色を強めている。 もっとも、ひと口にAI・半導体関連株といっても、その中身は設備投資をする側と、それらに関連する財を供給する側に大別される。 前者はハイパースケーラーと呼ばれ、主に米国のメガテック企業で巨大なデータセンター網を持ち、クラウドサービスやAI計算基盤を世界に提供する。 一般的にはアマゾン、マイクロソフト、グーグル、メタ、オラクルを指す。 中国のアリババ、ファーウェイ、テンセントなどを含める場合もある。 後者には、米エヌビディア、台湾TSMCのほか、韓国サムスン電子、SKハイニクスといった半導体の製造に直接関わる企業群に加え、日.